包茎という言葉を聞くと、多くの男性が自分のことかと思われることでしょう。
日本人には包茎の方が多く、その割合は約80パーセントをこえているほどです。
体質や陰茎の大きさも原因となっており、これは生まれ持ったものなので成長しても解消はできません。
しかし、医学が進歩をしたことで、今では身体に負担を掛けない方法で治療をすることが可能です。
医療機関やメンズ専用クリニックなど数多くの施設で実施をされていますが、ここではどんな方に包茎手術がおすすめなのか、詳しく見ていくことにしましょう。
お悩みの方の力になれれば幸いです。

そもそもどうして包茎が国内では多いの？

日本人の男性の陰茎サイズは、約12センチメートルしかありません。
アメリカやイギリス・イタリアだと約20センチメートルもあるので、自然と勃起をすれば皮膚がめくれるということがわかるでしょう。
アジア圏内ならサイズが小さい方が多いですが、韓国や中国・インドでは包茎の割合は10パーセントしかありません。
なぜアジアの諸外国では包茎が少ないのか、これは割愛という慣習があるからです。
国内では馴染みがない言葉なので知らない方もいるでしょうが、キリスト教圏内では必ず生まれて間もない男児の陰茎の皮と取り除くのが一般的です。
健康的な男性になるようにという願いを込めた儀式であり、日本ではこの習慣がないため、包茎に方が多いというわけです。
また、陰茎を自身の手で触って皮を取り除くことを国内ではタブー視する傾向も強く、思春期を迎えた男の子でも自身で解消する方が少ないのも要因になっています。
現在では成長した時に包茎であることをコンプレックスに感じる人が多くなったので、幼い頃に泌尿器科や小児科で親御さんが治療を依頼するケースも目立つようになりました。
今後は治療が一般化して、広く普及をする見通しです。

包茎治療をするならどこを頼ればいいの？

実際に治療を受ける場合は、医療機関であれば泌尿器科・形成外科となります。
これらの施設では基本的には従来までも手術となるので、必ず入院をして外科的な手技で対応を受けないといけません。
この方法だと何かしらの疾病を併発している場合なら、公的保険も適応されます。
もうひとつ頼れるところが、メンズ専用クリニックです。
2000年以降、都心部を中心に登場した新しい医療施設で、包茎のほかEDやAGAの治療も受けられるところになっています。
ここでは基本的には全額自己負担の自由診療となるので、若干費用が高くなるのがポイントです。
その代わり、先進医療技術を導入されているので、医療用レーザー機器を使用した新しい手技の包茎治療を受けるのが特徴になります。
この方法なら外科的な処置ではないので麻酔をすることもなく、入院をしなくても構いません。
非常に手軽に受けられるため、2020年12月時点で全国で約100万人もの方が治療を受けていたほどです。
必要となるコストは約29万円で、この中に通院費や内服薬の費用も含まれます。
手軽な方法で処置を受けたい方なら、後者のメンズクリニックを頼ると良いことがわかります。

レーザーを使用した包茎治療で注意をすること

昨今主流となっている医療用レーザー装置を用いた包茎治療は、必ず手術の時に勃起をしておかないといけません。
亀頭にレーザーを照射して皮を取り除くからである、平常時のままではしっかりと皮を取り除けないからです。
勃起ができる方なら何ら問題はありませんが、糖尿病を患っている方だとそれが不可能です。
つまり、糖尿病疾患を持っている方は、現在主流の包茎治療を受けられないということになります。
この場合は必ず医療機関の泌尿器科か形成外科を受診して、入院措置をとることになります。
麻酔をおこなっての外科的な処置なので、健康に問題がないか精密検査を受けなくてはいけません。
ここで気になるのが医療費ですが、自分から治療を申し出る場合であっても必ず、公的保険が適応されて3割の身しか負担をしなくても構わないのが特徴です。
糖尿病による治療となるので、メンズクリニックで処置を受けるよりも大幅な減額となるでしょう。
1週間前後の入院で、そのあとも半年ほど通院をしないといけないため、糖尿病疾患を持っている方は事前によく治療方法から通院・自宅での過ごし方などを担当医と相談をして、その内容に了承してから対応を決めることが望ましいです。

まとめ

以上、包茎治療の概要と注意をする点について見ていきました。
男性にとって自身の分身でシンボルともいえる陰茎は、他者よりも大きくて立派な見た目であるほど自信も持てることでしょう。
包茎だとその自信が喪失してしまいがちですが、現在では包茎治療も確立されて気軽に受けられるものです。
身体に負担が掛からない手技もあるので、積極的に処置を受けるといいでしょう。
ただし、糖尿病を有している方だと先進治療が受けられないので、必ず医療機関を受診して入院をする治療となるので注意をしましょう。
その際は担当医と相談をすることが大切です。